大腸内視鏡検査

(1)「1」のファイバースコピーによるものについては、関連する学会の消化器内視鏡に関するガイドラインを参考に消化器内視鏡の洗浄消毒を実施していることが望ましい。

(2)「2」のカプセル型内視鏡によるものは以下のいずれかに該当する場合に限り算定する。

ア大腸内視鏡検査が必要であり、大腸ファイバースコピーを実施したが、腹腔内の癒着等により回盲部まで到達できなかった患者に用いた場合

イ大腸内視鏡検査が必要であるが、腹部手術歴があり癒着が想定される場合等、器質的異常により大腸ファイバースコピーが実施困難であると判断された患者に用いた場合

ウ大腸内視鏡検査が必要であるが、以下のいずれかに該当し、身体的負担により大腸ファイバースコピーが実施困難であると判断された患者に用いた場合

1以下の(イ)から(ニ)のいずれかに該当する場合

(イ)3剤の異なる降圧剤を用いても血圧コントロールが不良の高血圧症（収縮期血圧 160mmHg 以上）

(ロ)慢性閉塞性肺疾患（1秒率 70％未満）

(ハ)6か月以上の内科的治療によっても十分な効果が得られない BMI が 35 以上の高度肥満症の患者であって、糖尿病、高血圧症、脂質異常症又は閉塞性睡眠時無呼吸症候群のうち1つ以上を合併している患者

(ニ)左室駆出率低下（LVEF40％未満）

2放射線医学的に大腸過長症と診断されており、かつ慢性便秘症で、大腸内視鏡検査が実施困難であると判断された場合。大腸過長症は S 状結腸ループが腸骨稜を超えて頭側に存在、横行結腸が腸骨稜より尾側の骨盤内に存在又は肝弯曲や脾弯曲がループを描いている場合とし、慢性便秘症はRome Ⅳ基準とする。また診断根拠となった画像を診療録に添付すること。

(3)同一の患者につき、「1」のファイバースコピーによるものと「2」のカプセル型内視鏡によるものを併せて2回以上行った場合には、主たるもののみ算定する。ただし、(2)のアに掲げる場合は、併せて2回に限り算定する。

(4)「2」のカプセル型内視鏡によるものは、消化器系の内科又は外科の経験を5年以上有する常勤の医師が1人以上配置されている場合に限り算定する。なお、カプセル型内視鏡の滞留に適切に対処できる体制が整っている保険医療機関において実施すること。

(5)「2」のカプセル型内視鏡により大腸内視鏡検査を実施した場合は、診療報酬請求に当たって、診療報酬明細書に症状詳記を記載すること。さらに、(2)のアの場合は大腸ファイバースコピーを実施した日付を明記し、(2)のイ又はウの場合は大腸ファイバースコピーが実施困難な理由を明記すること。

(6)「注3」に規定するバルーン内視鏡加算は、大腸内視鏡検査が必要であり、大腸ファイバースコピーを実施したが、腹腔内の癒着等により回盲部まで到達できなかった患者に大腸ファイバースコピーを用いた場合に限り算定できる。ただし、バルーン内視鏡を使用した患者については、診療報酬請求に当たって、診療報酬明細書に症状詳記を記載すること。

(7)「注4」に規定する内視鏡的留置術加算は、次の場合に算定する。この場合、「D308」胃・十二指腸ファイバースコピーの点数は別に算定できない。

アカプセル内視鏡を嚥下できない患者又はカプセル内視鏡が食道若しくは胃に長時間滞留する患者に対して、消化器内視鏡を経口的に挿入し、カプセル内視鏡の挿入及び配置に用いるものとして薬事承認又は認証を得ている内視鏡的挿入補助具を用いてカプセル型内視鏡を十二指腸に誘導し、「2」のカプセル型内視鏡によるものを実施した場合に算定する。なお、15 歳未満の患者に対して実施する場合は、小児の麻酔及び鎮静に十分な経験を有する常勤の医師が1人以上配置されている保険医療機関において実施すること。

イ適応の判断及び実施に当たっては、関連学会が定めるガイドラインを遵守すること。

ウ内視鏡的挿入補助具を使用した患者については、診療報酬請求に当たって、診療報酬明細書に症状詳記を記載する。